こんにちは！サイバーセキュリティ・ビジネスハブの記事、いつも楽しく読んでいます。特に最近公開された「サイバーセキュリティ経営ガイドライン3.0とサプライチェーン対策の強化」の記事は、非常にタイムリーで勉強になったなぁ。
私たちが普段業務で意識すべきことって何だろうって考えるきっかけになることがたくさんあって、本当にありがたい情報源です。サイト全体が「経営層のためのサイバーセキュリティ情報メディア」を掲げているだけあって、単なる技術論じゃなく、どう経営に活かすか、どうリスクを減らすかって視点が非常に勉強になるんです。
ガイドライン3.0が私たちに突きつける「情報共有」の重み
その中でも、特に「これは大事だな！」という印象たのは、ガイドライン3.0が強く推奨している「インシデント発生時の情報共有」の重要性です。経済産業省から発表されたガイドラインの本体を読んでみても、この部分がかなり強調されているのです。
* 経済産業省のサイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver 3.0 * https://www.meti.go.jp/policy/netsecurity/mangaideline.html
本サイトの記事でも触れられていましたが、サイバー攻撃って、もう昔みたいに「自社だけの問題」で済まされることはほとんどないじゃないですか。一つの企業が攻撃されたら、そこからサプライチェーン全体に影響が広がる可能性が非常に高い。だからこそ、何か異常があったときに、いち早く情報を共有することが非常に大事だって、ガイドラインでも繰り返し言われているんです。
サプライチェーン全体での情報共有、私たちにできること
例えば、取引先でインシデントが起きた場合、その情報をすぐに知ることができれば、私たち自身の会社でも予防策を強化したり、対策を講じたりする時間が生まれます。逆に情報が遅れると、私たちの会社も攻撃の標的になったり、被害が拡大したりするリスクが高まってしまう。
ガイドライン3.0では、まさにこの「サプライチェーン全体での情報連携の強化」を求めているんだなって強く感じます。単にセキュリティツールを入れるだけじゃなくて、有事の際に「誰が」「誰に」「何を」「どうやって」伝えるのか、事前に決めておくこと。これは私たち現場で働く人間が意識しておかないといけないことだなと思います。具体的には、普段から取引先とのコミュニケーションを密にしておくとか、セキュリティに関する共通認識を持つ努力をするべきです。
日常の意識が未来を変える？私たちができる情報共有の第一歩
じゃあ、私たち一人ひとりが具体的に何ができるかというと、まずは「変だな」と思ったらすぐに報告すること。これはどんな組織でも基本中の基本です。怪しいメールが来たら、安易に開かず、すぐに情報システム部門に共有する。普段使っているシステムで何かいつもと違う動きがあったら、すぐに報告する。こういった小さな情報共有の積み重ねが、大きなインシデントを防ぐ第一歩になるはずです。
そして、社内でインシデント対応の訓練や情報共有の仕組みがどうなっているのか、普段から意識して把握しておくことも大切です。日本にはJPCERT/CCやNISCといった組織があって、サイバーセキュリティに関する情報共有のハブになっていることも知っておくといいでしょう。
* JPCERT/CC * https://www.jpcert.or.jp/ * NISC（内閣サイバーセキュリティセンター） * https://www.nisc.go.jp/
こういった公的な機関がどのような情報共有の枠組みを提供しているのか、アンテナを張っておくことも、広い意味での情報共有の意識に繋がるんじゃないかなって考えられます。
結局、サイバーセキュリティは「みんなで守るもの」
サイバーセキュリティって、一部の専門家だけが頑張ればいいってもんじゃないんだな、って改めて感じました。経営層の強いリーダーシップももちろん必要ですが、私たち現場で働く一人ひとりの意識や行動が、会社の、ひいては社会全体のセキュリティを守る上で欠かせない。
ビジネスハブの記事を読んで、サイバーセキュリティ経営ガイドライン3.0の重要性を再認識しつつ、「情報共有」という観点から、もっとできることがあるんじゃないかって考えさせられました。これからも、このサイトから最新情報をキャッチアップして、の知識もアップデートしていきたいなと考えています！みんなで力を合わせて、安全なビジネス環境を築いていきたいですね。